【2026年版】前田建設工業の平均年収は1,023万円｜役職・年齢別の給与・初任給・ボーナス制度を解説

前田建設工業の平均年収は1,023万円で、建設業界の中でもトップクラスの年収水準にあります。年功序列的な昇給と手厚い福利厚生が特徴で、とくに若いうちから安定して高水準の収入を得られる点がメリットとして挙げられます。

この記事では、公式サイトのデータや口コミ、独自調査による情報をもとに、年収や関連する待遇・制度について解説していきます。

前田建設工業の平均年収は1,023万円

平均年収	平均年齢
1,023万円 手取り約750万円/年 手取り約46万円/月	43.7歳

前田建設工業の平均年収は、直近で1,023万円となっており、建設業界の中でも高い水準に位置しています。親会社であるインフロニア・ホールディングスに移行する前の値とはいえ、年齢・経験とともに年収が着実に上がっていく構造があるため、期待値としては妥当な額と言えます。

なお、手取りは概ね約750万円前後になることが想定されます。さらに、残業代や賞与の比重が高いという口コミもあり、役職に就く前は頑張り次第で年収が大きく変動する可能性があります。

年収構成（基本給＋残業代＋賞与年2回）

前田建設工業の年収構成は、基本給に加え、賞与や残業代が大きく影響する構造です。

年収構成	30歳の例	40歳の例
年収	697万円	796万円
基本給	31万円	35万円
残業代	9万円	10万円
賞与	153万円	175万円
その他手当	70万円	80万円

上記のデータから、賞与（ボーナス）が年収に占める割合が大きいことがわかります。30歳の例では、年収に対し賞与が約22%を占めており、40歳でも年収に対して賞与が約22%を占めています。

さらに、月々の残業代も9万円から10万円程度と、月収の一部を占める重要な要素となっています。この構成から、業績に連動する賞与や現場の忙しさによる残業代によって大きく左右される傾向にあるでしょう。

年度別の平均年収の推移について

前田建設工業は、現在非上場企業のため、2021年まで有価証券報告書にて平均年収や平均年齢が公開されています。

年度	平均年間給与	平均年齢
2024年度 ※推定	約1,023万円	43.7歳
2023年度 ※推定	約1,002万円	43.5歳
2022年度 ※推定	約960万円	43.4歳
2021年度 ※推定	約940万円	43.3歳
2020年度	927万円	43.2歳
2019年度	929万円	43.1歳
2018年度	906万円	43.4歳
2017年度	882万円	43.2歳
2016年度	860万円	43.8歳
2015年度	809万円	43.9歳

前田建設工業の年度別平均年収の推移を見ると、2015年度の809万円から2020年度の927万円へと、着実に上昇していることがわかります。この傾向から、2024年度の平均年収は1,000万円に達していることが予想できます。

建設業界は景気の波に左右されやすい側面もありますが、前田建設工業は景気に左右されにくい安定収益源を確保しているため、年収の安定的な上昇にも期待できます。

2021年度以降、同社は持株会社体制へ移行しており、一部インフロニア・ホールディングス単体の数値に基づいています。前田建設工業単体の水準とは定義が異なるため、あくまで目安として捉える必要があります。

前田建設工業の平均年収（役職・年齢別）

前田建設工業の平均年収は、年齢が上がるにつれて順調に上昇し、昇格することで大きくジャンプアップする構造です。

# 役職別年収
課長は800万円・部長は1,200万円

前田建設工業では、役職が上がるごとに年収の目安が大幅にアップします。とくに課長級以上では、年収1,000万円も視野に入ってきます。ただし、管理職になると残業代がつかなくなる点に注意が必要です。

役職	年収目安	手取り目安
主任級	700万円	539万円前後
課長級	800万円	610万円前後
部長級	1,200万円	880万円前後
役員クラス	1,500万円〜	1,050万円前後

実際の社員の口コミ

役職別の年収では、昇進することで大幅な収入増が見込めます。しかし、課長級に昇進すると管理職扱いとなり、残業代がつかなくなることで一時的に年収が下がる可能性がある点には注意が必要です。

そのため、課長昇進後は、管理職としての基本給の昇給と賞与によって再び年収アップを目指すことになるでしょう。

技術職のキャリア形成においては、資格取得は必須です。「一級建築士」や「1級建築施工管理技士」などの国家資格は昇進・昇給の前提条件となっており、取得の有無が評価に関わってきます。

# 年齢別年収
30歳で697万円・40歳で796万円

前田建設工業の年齢別年収を見ると、準大手ゼネコンの中でも高めの水準で推移しており、年齢とともに着実に年収が上昇していくことがわかります。

年齢	推定年収	推定範囲
25歳	548万円	429〜700万円
30歳	697万円	546〜890万円
35歳	733万円	574〜936万円
40歳	796万円	624〜1,017万円

実際の社員の口コミ

前田建設工業では、25歳から30歳にかけて年収が大きく伸びていることがよくわかります。若手の育成期間を終え、残業代や昇格が反映され始めるタイミングが大幅な年収アップのタイミングです。

40歳では796万円となり、推定範囲の上限は1,017万円に達しており、役職への昇進や評価によって年収1,000万円超えも現実的です。給与制度は年功序列を基本としつつも、努力次第でさらに高収入を目指せる環境だと言えます。

個人の年収は、職種により差が出る点も特徴です。現場勤務の施工管理職は、現場手当や休日出勤手当の加算により年収が跳ね上がりやすい一方、内勤の設計や事務職は手当が少なく、現場職ほど伸びない傾向にある点に注意が必要です。

# 初任給・新卒1年目の年収
大卒28万円・院卒30万円（2025年）

前田建設工業の初任給は、近年大幅な引き上げが行われており、同業他社と比較しても高水準です。

入社年度	学歴	初任給	推定年収
2025年度	大学院卒	30.0万円	約510万〜560万円
	大学卒	28.0万円	約480万〜530万円
2024年度	大学院卒	28.0万円	約480万〜530万円
	大学卒	26.0万円	約450万〜500万円
2023年度	大学院卒	25.0万円	約420万〜470万円
	大学卒	23.0万円	約390万〜440万円

前田建設工業の初任給は、2024年度の改定により数年前に比べて大幅に引き上げられています。以前は20万円台前半で推移していたようですが、この引き上げにより、新卒のスタートラインが大きく向上しました。

新卒1年目の年収は、この月給に残業代と年2回の賞与が加算されて決定されます。賞与や残業代が加わるため、1年目から年収480万円～530万円程度になる可能性があります。

前田建設工業へ転職した場合の年収はどう決まる？

中途採用の場合、前職の経験年数と保有資格により年収が決定される仕組みです。

採用時の想定年次・役職	転職後の年収例	手取り目安（年・月）
第二新卒・若手 （経験5年未満）	500万〜650万円	年：385万〜495万円 月：32万〜41万円
中堅・リーダー候補 （主任相当）	650万〜850万円	年：495万〜640万円 月：41万〜53万円
専門職・マネジメント層 （管理職相当）	850万〜1,200万円	年：640万〜880万円 月：53万〜73万円

土木施工管理職では1級土木施工管理技士の資格保有者は600万円からスタートし、経験や実績次第で1,200万円まで到達可能です。建築営業職も600万円から始まり、実績により1,000万円超えが現実的です。

賞与や残業代が年収に大きく影響するため、繁忙期の現場配属では想定よりも高い年収となる可能性があります。

スーパーゼネコン競合他社との年収比較

前田建設工業の年収を競合他社と比較してみると、スーパーゼネコンには及ばないものの、準大手ゼネコンとしては非常に高い水準にあり、業界内での優位性を保っています。

企業	平均年収
鹿島建設	約1,184万円（41.9歳）
清水建設	約1,011万円（42.4歳）
竹中工務店	約1,032万円（43.1歳）
大林組	約1,140万円（44.0歳）
前田建設工業	約1,023万円（43.7歳）

前田建設工業の平均年収をスーパーゼネコンと比較すると、鹿島建設や大林組のような大手には平均で200万円程度及ばない結果となっています。

前田建設工業は「準大手」に位置づけられるため、この差は業界の構造を考えると自然なものです。準大手ゼネコンの中ではトップクラスの水準であり、企業規模を考慮すると非常に高待遇であると言えます。

前田建設工業で年収を上げる3つのステップ

前田建設工業で年収を上げるには、資格取得と役職昇進を計画的に進めることが重要です。

同社では国家資格の取得が昇進の前提条件となっており、資格手当も支給されます。若手期間の5年間は評価が給与に反映されませんが、主任級以降は実力主義の要素が強まり、成果次第で年収が大きく変動します。

課長級に昇進すると残業代が支給されなくなるため一時的に年収が下がる可能性がありますが、その後の昇給と賞与で年収1,000万円超えが現実的になります。

現場手当や休日出勤手当が加算される施工管理職は、内勤職と比べて年収の伸び率が高い傾向にあります。キャリアパスを考える際は職種選択も重要な要素となるでしょう。

前田建設工業のボーナス（賞与）・評価制度・福利厚生

前田建設工業は、社員の安定した生活と長期的なキャリア形成を支援する体制があります。

賞与・ボーナス	約175万円（40歳例） 年2回（7月、12月）
賞与・ボーナス率	約22%
福利厚生	独身寮 / 社宅 / 住宅融資 / 企業年金 / 確定拠出年金 / 持株制度、ほか
評価制度	・行動・能力・成果の3項目評価 ・若手5年間は評価が給与に影響しない

福利厚生として、独身寮・社宅・保養所などの施設面が充実しており、とくに住宅関連のサポートが手厚いことが特徴です。また、長期的な財産形成を支援する制度も充実しています。

評価制度及び昇進・昇格においては、実力や成果がより重要視されるため、中堅以降は実力主義の側面が強くなります。評価の公平性については、上司によってばらつきがあるという意見も一部見受けられます。

前田建設工業の年収に関するよくある質問

前田建設工業の年収に関してよくある疑問や質問について解説していきます。

1. 初任給が大幅に引き上げられた理由は何ですか？

建設業界全体の人材確保競争の激化と、2024年からの時間外労働規制への対応が主な理由と考えられます。

2023年度は大卒23万円でしたが、2024年度に26万円、2025年度には28万円まで引き上げられており、業界水準を上回る待遇で優秀な人材を確保する戦略が見て取れます。

2. 管理職になると残業代がつかず年収が下がる？

課長級昇進時は残業代がなくなるため一時的に年収が下がりますが、6〜7年で元の水準に回復します。

その後は管理職手当と賞与の増額により、着実に年収1,000万円超えを目指せる仕組みになっています。長期的な視点で見れば、管理職昇進は年収アップの重要なステップです。

3. 賞与の業績連動はどの程度影響しますか？

独自調査によれば、賞与は年収の約22%を占めており、業績や個人評価により変動します。

好業績時には期待以上の支給も見込めますが、業績が悪化した場合は減額の可能性もあります。ただし前田建設工業は景気に左右されにくい安定収益源を確保しているため、大幅な変動リスクは比較的低いと考えられます。

4. 職種（事務・技術・技能）による年収格差はある？

職種ごとに賃金体系や年収の「伸び方」が異なります。

事務・技術系は昇進試験の結果が年収を左右し、基幹職への登用で1,000万円を超えていくのが一般的です。一方、技能系は現場での熟練度や残業、交代勤務手当が年収の柱となります。

5. 年収アップで手取りが思ったより増えないのはなぜ？

累進課税による所得税率の上昇と、社会保険料の負担増が主な原因です。

額面が100万円増えても、実際の手取り増は6〜7割程度に留まるのが一般的です。そのため、額面だけでなく、税負担の影響を受けにくい「福利厚生」がいかに充実しているかが、実質的な豊かさを左右します。

6. 競合他社と平均年収を比較する際の注意点は？

平均年齢や職種構成の違いに注目することが不可欠です。

平均年収は若手が多い企業ほど低く見えますが、実際には昇給率が高い場合もあります。表面的な順位だけで判断せず、自分の年齢に近い「モデル年収」や住宅手当の有無、賞与の業績連動幅を確認し、手取りベースの「総報酬」で比較検討することが重要です。

7. 転職時の年収交渉で提示額を上げるポイントは？

自身のスキルが転職先の利益にどう直結するかを、数値で示すことが最も効果的です。

また、前職の賞与や手当を含めた「総年収」を正確に伝え、提示額が基本給ベースなのか、残業代込みなのかを明確にしましょう。自身の市場価値を客観的に提示することが、納得感のある交渉につながります。

8. 残業削減で年収が下がるリスクへの対策はできる？

基本給の推移と、評価制度の仕組みを確認することで対策が可能です。

転職先を選ぶ際は、残業代ありきの体系ではなく、基本給が高く設定され、成果が賞与に反映される仕組みがあるかを重視して選定しましょう。

前田建設工業の企業概要と事業内容

前田建設工業の企業概要
企業名	前田建設工業株式会社
設立年月	1946年11月
本社所在地	東京都千代田区 富士見二丁目10番2号
従業員数	3,361名
資本金	284億6334万9309円
公式サイト	https://www.maeda.co.jp/