【2026年版】大本組の平均年収は876万円｜役職・年齢別の給与・初任給・ボーナス制度を解説

大本組は、平均年収876万円を誇る中堅ゼネコンです。1907年の創業以来、東京湾アクアラインやレインボーブリッジなど大規模インフラプロジェクトに参画しています。現在は商業施設や物流施設、オフィスビルなど建築事業を中心に展開しており、無借金経営による財務体質の強固さと手厚い福利厚生が特徴です。

この記事では、公式サイトのデータや口コミ、独自調査による情報をもとに、年収や関連する待遇・制度について解説していきます。

大本組の平均年収は876万円

平均年収	平均年齢
876万円 手取り約680万円/年 手取り約57万円/月	44.9歳

大本組の2024年度の平均年収は876万円で、建設業界の平均年収707万円を大きく上回る水準です。同社は1907年創業の老舗中堅ゼネコンで、東京湾アクアラインや関西国際空港といった国家プロジェクトに参画してきた実績があります。

近年は土木から建築事業へと事業の軸足を移し、首都圏の商業施設やオフィスビルを中心に堅実な経営を続けています。

無借金経営と充実した住宅補助に注目！
大本組は60%を超える自己資本比率を誇る無借金経営を実現しており、財務基盤が非常に強固です。とくに住宅補助がとても手厚く、月給以外の実質的な手取りを押し上げる要因となっています。

年収構成（基本給＋残業代＋賞与年2回）

大本組の年収構成について、30歳と40歳のモデルケースで見ていきます。

年収構成	30歳の例	40歳の例
年収	600万円	750万円
基本給	300万円	390万円
残業代	120万円	120万円
賞与	150万円	210万円
その他手当	30万円	30万円

大本組では基本給に加え、現場手当や住宅補助などが充実しており、とくに外勤者には月3万円の現場手当が支給されます。

社員の口コミによれば「給料の3割程度が残業代に依存する」との指摘もあり、残業時間が年収に与える影響は小さくありません。一方で賞与は年2回支給され、業績に応じた還元が行われるため、安定した収入を見込めるでしょう。

年度別の平均年収の推移について

大本組の年度別平均年収は、過去10年で200万円近く増加しています。

年度	平均年間給与	平均年齢
2024年度	約876万円	44.9歳
2023年度	約906万円	45.2歳
2022年度	約859万円	45.0歳
2021年度	約822万円	45.4歳
2020年度	約827万円	45.9歳
2019年度	約853万円	46.1歳
2018年度	約910万円	46.1歳
2017年度	約822万円	46.3歳
2016年度	約771万円	46.0歳
2015年度	約775万円	45.8歳

2024年度の平均年収は876万円で、前年度の906万円から約30万円減少しましたが、過去10年間で見れば増加傾向にあります。

2018年度には910万円のピークを記録しており、建設業界全体の好調な業績を反映していたと考えられます。平均年齢は45歳前後で安定しており、年功序列の給与体系が続いていることがうかがえるでしょう。

大本組の平均年収（役職・年齢別）

大本組の平均年収を、役職や年齢別にさらに詳しく見ていきましょう。

# 役職別年収
課長は900万円・部長は1,050万円

大本組では、年功序列を基本としつつも役職による年収差があります。

役職	年収目安	手取り目安
主任	700万円	540万円前後
係長	800万円	615万円前後
課長	900万円	685万円前後
部長	1,050万円	790万円前後

実際の社員の口コミ

大本組では30代までは年功序列で昇給していく一方、それ以降は実力主義の要素が強まります。

社員の口コミによれば「50歳を過ぎると昇給はなし」との指摘もあり、役職につくことが年収アップの重要な要素となります。課長以上になると年収900万円を超え、部長クラスでは1,000万円超も目指せるでしょう。

# 年齢別年収
30歳で600万円・40歳で750万円

大本組の年齢別年収は、年功序列を基本として緩やかに上昇します。

年齢	推定年収	推定範囲
25歳	480万円	420〜540万円
30歳	600万円	550〜650万円
40歳	750万円	680〜820万円

実際の社員の口コミ

大本組の年齢別年収は、20代で480万円程度からスタートし、30代で600万円、40代で750万円と着実に上昇していきます。

しかし、社員の口コミでは「年数を重ねるごとに割に合わないと感じる」との声もあり、50歳を過ぎると昇給が止まるため、キャリア後半の年収アップには役職昇進が重要になるでしょう。

# 初任給・新卒1年目の年収
大卒29万円・院卒30万円（2025年）

大本組の初任給は、総合職とエリア総合職で区分されています。

入社年度	学歴	初任給	推定年収
2025年度	大学院卒（総合職）	30.0万円	約450万〜480万円
	大学卒（総合職）	29.0万円	約435万〜465万円
	高専卒（総合職）	27.0万円	約405万〜435万円
2024年度	大学院卒	29.5万円	約440万〜470万円
	大学卒	28.5万円	約425万〜455万円
	高専卒	26.5万円	約395万〜425万円
2023年度	大学院卒	29.0万円	約435万〜465万円
	大学卒	28.0万円	約420万〜450万円
	高専卒	26.0万円	約390万〜420万円

実際の社員の口コミ

大本組の初任給は、総合職の大卒で29万円、院卒で30万円と業界内では高水準です。これには外勤者向けの現場手当3万円が含まれており、実質的な基本給はやや控えめですが、賞与が年2回で3ヶ月分程度支給されるため、1年目の年収は450万円前後を見込めます。

社員の口コミでは「新卒時点の給料は非常に高い」との評価がある一方、残業代への依存度が高いとの指摘もあるでしょう。

大本組へ転職した場合の年収はどう決まる？

中途採用の場合、前職の経験や保有資格に応じて年収が決定されます。

採用時の想定年次・役職	転職後の年収例	手取り目安（年・月）
第二新卒・若手 （経験5年未満）	400万〜500万円	年:310万〜385万円 月:26万〜32万円
中堅・リーダー候補 （主任相当）	500万〜700万円	年:385万〜540万円 月:32万〜45万円
専門職・マネジメント層 （管理職相当）	700万〜1,000万円	年:540万〜755万円 月:45万〜63万円

大本組の中途採用では、2級以上の土木施工管理技士資格を必須条件とする求人が多く、想定年収は400万円から1,000万円と幅広い設定です。

複数の転職サイトで調べてみたところ、土木施工管理職の平均年収は910万円との実績もあり、経験と資格次第では高年収を狙えるでしょう。とくに1級施工管理技士や豊富なマネジメント経験を持つ人材は、管理職相当での採用となり、年収700万円以上からのスタートも可能です。

大手ゼネコン競合他社との年収比較

大本組の年収を競合他社と比較してみると、中堅ゼネコンの中では平均的な水準です。

企業	平均年収
大本組	約876万円（44.9歳）
東亜建設工業	約975万円（43.7歳）
奥村組	約974万円（43.6歳）
飛島建設	約950万円（45.3歳）
鉄建建設	約916万円（44.8歳）

中堅ゼネコンの平均年収は約914万円で、大本組の876万円はやや下回る水準です。一方、スーパーゼネコンの鹿島建設（1,185万円）や大林組（1,140万円）と比較すると約300万円の差がありますが、これは企業規模や受注プロジェクトの違いによるものでしょう。

大本組の強みは無借金経営による財務の安定性と、手厚い住宅補助などの福利厚生にあり、実質的な手取り額では競合他社と遜色ないと言えます。

大本組で年収を上げる3つのステップ

大本組で年収を上げるには、年功序列と役職昇進を両立させることが重要です。

大本組では30代までは年功序列で昇給しますが、それ以降は実力主義の要素が強まります。年収を大幅に上げるには、課長や部長といった管理職への昇進が不可欠です。

そのためには、1級建築施工管理技士や1級土木施工管理技士といった上位資格を取得し、大規模プロジェクトで成果を出すことが求められます。とくに首都圏での商業施設やオフィスビル建設は会社の主力事業であり、ここでの実績が評価につながるでしょう。

社員の口コミでは「所長の力がかなり強い現場なので所長と仲が良いかで評価が変わる」との指摘もあり、社内での人間関係構築も年収アップの一要素となる可能性があります。

大本組のボーナス（賞与）・評価制度・福利厚生

大本組は、年2回の賞与と充実した福利厚生が特徴のゼネコンです。

賞与・ボーナス	約5ヶ月分（約180万円） 年2回（夏季、冬季）
賞与・ボーナス率	約42%
福利厚生	社宅 / 独身寮 / 代用社宅制度 / 財形貯蓄 / 退職金 / 確定拠出企業年金 / 住宅資金利子補給 / 従業員持株会 / 医療費全額補助、ほか
評価制度	年功序列を基本としつつ 30代以降は実力主義の要素を含む目標管理制度

大本組の賞与は年2回で合計約5ヶ月分、年収に占める割合は約42%と高めです。社員の口コミでは「賞与が他社より多い」との評価がある一方、「評価制度は形式的で、実際には年功序列が色濃い」との指摘もあります。

福利厚生では、とくに住宅補助が手厚く、単身者向けの独身寮や代用社宅制度があり、医療費全額補助など社員の生活を支える制度が充実しているでしょう。

大本組の年収に関するよくある質問

大本組の年収に関してよくある疑問や質問について解説していきます。

1. ボーナスの支給時期と平均支給額は？

大本組のボーナスは年2回、夏季と冬季に支給され、合計で約5ヶ月分となります。

社員の口コミによれば「賞与が他社より多い」との評価があり、平均年収876万円のうち約180万円がボーナスで占められていると推測されます。ただし、業績連動の要素もあるため、年度によって支給額が変動する可能性があるでしょう。

2. 住宅補助や現場手当の具体的な内容は？

大本組は住宅補助が非常に手厚く、単身者向けには会社近くのマンションが用意され、代用社宅制度や住宅資金利子補給もあります。

さらに、外勤者には月3万円の現場手当が支給されるため、実質的な手取り額が大きく増えます。社員の口コミでは「福利厚生で様々なお金が貰えるので思ったより給料が増える」との声が多く聞かれるでしょう。

3. 50歳以降の昇給が止まる理由は？

社員の口コミによれば「50歳を過ぎると昇給はなし」との指摘があります。

これは日本の建設業界に多く見られる年功序列制度の限界点と考えられます。50代以降は役職による昇給に頼ることになるため、管理職に昇進できなかった場合は年収が頭打ちになる可能性があります。ただし、退職金や企業年金など将来の備えは充実しているでしょう。

4. 職種（事務・技術・技能）による年収格差はある？

職種ごとに賃金体系や年収の「伸び方」が異なります。

事務・技術系は昇進試験の結果が年収を左右し、基幹職への登用で1,000万円を超えていくのが一般的です。一方、技能系は現場での熟練度や残業、交代勤務手当が年収の柱となります。

5. 年収アップで手取りが思ったより増えないのはなぜ？

累進課税による所得税率の上昇と、社会保険料の負担増が主な原因です。

額面が100万円増えても、実際の手取り増は6〜7割程度に留まるのが一般的です。そのため、額面だけでなく、税負担の影響を受けにくい「福利厚生」がいかに充実しているかが、実質的な豊かさを左右します。

6. 競合他社と平均年収を比較する際の注意点は？

平均年齢や職種構成の違いに注目することが不可欠です。

平均年収は若手が多い企業ほど低く見えますが、実際には昇給率が高い場合もあります。表面的な順位だけで判断せず、自分の年齢に近い「モデル年収」や住宅手当の有無、賞与の業績連動幅を確認し、手取りベースの「総報酬」で比較検討することが重要です。

7. 転職時の年収交渉で提示額を上げるポイントは？

自身のスキルが転職先の利益にどう直結するかを、数値で示すことが最も効果的です。

また、前職の賞与や手当を含めた「総年収」を正確に伝え、提示額が基本給ベースなのか、残業代込みなのかを明確にしましょう。自身の市場価値を客観的に提示することが、納得感のある交渉につながります。

8. 残業削減で年収が下がるリスクへの対策はできる？

基本給の推移と、評価制度の仕組みを確認することで対策が可能です。

転職先を選ぶ際は、残業代ありきの体系ではなく、基本給が高く設定され、成果が賞与に反映される仕組みがあるかを重視して選定しましょう。

大本組の企業概要と事業内容

大本組の企業概要
企業名	株式会社大本組
設立年月	1937年12月
本社所在地	東京都港区南青山5-9-15 青山OHMOTOビル
従業員数	792名
資本金	52億96百万円
公式サイト	https://www.ohmoto.co.jp/