【2026年版】東亜道路工業の平均年収は821万円｜役職・年齢別の給与・初任給・ボーナス制度を解説

東亜道路工業は、平均年収821万円（2024年度）を誇る独立系道路舗装大手企業です。道路工事や空港滑走路の建設、アスファルト乳剤の製造で業界トップクラスの技術力を持ち、安定した経営基盤と充実した福利厚生により、従業員の待遇水準は道路舗装業界でも上位に位置しています。

この記事では、公式サイトのデータや口コミ、独自調査による情報をもとに、年収や関連する待遇・制度について解説していきます。

東亜道路工業の平均年収は821万円

平均年収	平均年齢
821万円 手取り625万円/年 手取り約52万円/月	44.6歳

東亜道路工業の2024年度における平均年収は821万円で、道路舗装業界において高水準の給与体系を維持しています。

直近10年間で約40万円上昇しており、業績の安定成長とともに従業員への還元が着実に行われているのが特徴です。独立系企業ならではの柔軟な給与改定により、同業他社と比較しても競争力のある報酬水準を実現しています。

年功序列と残業代で「安定した高収入」に注目！
東亜道路工業では年功序列制度により、勤続年数に応じて着実に昇給していく仕組みが整っています。基本給に加えて残業代が1円単位で全額支給されるため、現場の施工管理職では若手でも年収600万円以上を実現できるケースが多く、同世代の平均年収を大きく上回る収入を得られるでしょう。

年収構成（基本給＋残業代＋賞与年2回）

東亜道路工業の年収構成は、基本給と残業代、年2回の賞与で構成されます。

年収構成	30歳の例	40歳の例
年収	600万円	760万円
基本給	360万円	456万円
残業代	120万円	144万円
賞与	90万円	126万円
その他手当	30万円	34万円

年収構成を見ると、基本給が全体の約60%を占め、残業代が20〜25%程度を構成するのが一般的です。賞与は年2回支給され、業績連動部分があるため年によって変動しますが、平均で基本給の2.5〜3ヶ月分程度となります。

住宅手当や資格手当、外勤手当などの諸手当も充実しており、総合的に見て安定した年収を実現できる報酬体系が整備されています。

年度別の平均年収の推移について

東亜道路工業の年度別平均年収は、長期的に見て緩やかな上昇傾向にあります。

年度	平均年間給与	平均年齢
2024年度	約821万円	44.6歳
2023年度	約803万円	44.9歳
2022年度	約783万円	45.3歳
2021年度	約791万円	45.7歳
2020年度	約770万円	46.0歳
2019年度	約761万円	45.6歳
2018年度	約776万円	45.4歳
2017年度	約767万円	45.4歳
2016年度	約763万円	45.7歳
2015年度	約764万円	46.0歳

過去10年間の推移を見ると、2015年度の764万円から2024年度の821万円へと約57万円増加しており、年平均で約6万円ずつ上昇しています。コロナ禍の影響を受けた2020年度は一時的に770万円まで下がったものの、その後は順調に回復し、直近3年間は継続して増加傾向です。

平均年齢はほぼ横ばいで推移しているため、この年収増加は純粋な給与水準の向上を示しており、企業の成長と従業員への還元姿勢が表れていると言えるでしょう。

東亜道路工業の平均年収（役職・年齢別）

東亜道路工業の平均年収を、役職や年齢別にさらに詳しく見ていきましょう。

# 役職別年収
課長は980万円・部長は1280万円

東亜道路工業では、1〜4級までが一般社員で残業代が支給されます。

役職	年収目安	手取り目安
主任	700万円	540万円前後
係長	850万円	645万円前後
課長	980万円	735万円前後
部長	1280万円	945万円前後

実際の社員の口コミ

役職別の年収を見ると、主任クラスで700万円程度、課長クラスで1000万円近くに達します。5級以上の管理職になると残業代は支給されませんが、役職給が加わるため総年収は高水準を維持します。

年功序列の要素が強いため、実力次第で早期に昇進することも可能ですが、一定の勤続年数が昇格の前提となっており、安定したキャリアパスが描けるでしょう。

# 年齢別年収
30歳で600万円・40歳で760万円

東亜道路工業の年齢別年収は、年功序列制度を反映して着実に増加します。

年齢	推定年収	推定範囲
25歳	480万円	420〜540万円
30歳	600万円	540〜680万円
40歳	760万円	680〜840万円

実際の社員の口コミ

年齢別の年収推移を見ると、25歳で約480万円、30歳で約600万円、40歳で約760万円と、段階的に増加していくのが特徴です。昇給幅は年間で5〜10万円程度と決して大きくはありませんが、確実に積み上がっていく仕組みのため、長期的なキャリア形成が期待できます。

残業代の比重が大きいため、繁忙期には表記よりも高い年収を得られるケースも多く、同年代の全国平均と比較して高水準の収入を維持できるでしょう。

# 初任給・新卒1年目の年収
大卒27.5万円・院卒29.6万円（2025年）

東亜道路工業の初任給は、学歴や職種によって設定されています。

入社年度	学歴	初任給	推定年収
2025年度	大学院卒	29.6万円	約420万〜470万円
	大学卒	27.5万円	約390万〜440万円
	高専卒	25.5万円	約360万〜410万円
2024年度	大学院卒	27.8万円	約400万〜445万円
	大学卒	25.8万円	約370万〜415万円
	高専卒	23.8万円	約340万〜385万円
2023年度	大学院卒	26.5万円	約380万〜425万円
	大学卒	24.5万円	約350万〜395万円
	高専卒	22.5万円	約320万〜365万円

実際の社員の口コミ

初任給は2025年度で大卒27.5万円、院卒29.6万円と、建設業界の中でも高水準に設定されています。さらに外勤手当が3,000〜6,000円加算されるため、実質的な月収はこれより高くなるでしょう。

新卒1年目の年収は、残業代や賞与を含めると390万〜470万円程度となり、同年代の全国平均を大きく上回ります。基本給がしっかりしているため、2年目以降も着実に年収が増加していく点が魅力でしょう。

東亜道路工業へ転職した場合の年収はどう決まる？

中途採用の場合、前職の経験年数やスキルを考慮して決定されます。

採用時の想定年次・役職	転職後の年収例	手取り目安（年・月）
第二新卒・若手 （経験5年未満）	450万〜600万円	年：345万〜460万円 月：29万〜38万円
中堅・リーダー候補 （主任相当）	600万〜800万円	年：460万〜610万円 月：38万〜51万円
専門職・マネジメント層 （管理職相当）	800万〜1000万円	年：610万〜745万円 月：51万〜62万円

転職時の年収は、前職での経験や保有資格によって大きく変動します。施工管理技士や技術士などの資格を保有している場合は、資格手当が加算され、基本給も高めに設定される傾向です。

複数の転職サイトで調べてみたところ、総合職の場合は前職の年収を維持またはそれ以上の条件で採用されるケースが多く、エリア職の場合は地域によって給与水準が異なるものの、安定した待遇が期待できるでしょう。

大手道路舗装競合他社との年収比較

東亜道路工業の年収を競合他社と比較すると、業界内で中上位に位置します。

企業	平均年収
東亜道路工業	約821万円（44.6歳）
日本道路	約848万円（41.6歳）
大林道路	約842万円（44.3歳）
前田道路	約1013万円（45.8歳）※非上場
NIPPO	約900万円（44.0歳）※非上場

道路舗装業界の大手企業と比較すると、東亜道路工業の平均年収821万円は業界内で5位前後に位置しています。前田道路やNIPPOはすでに非上場化しており最新データの取得が困難ですが、過去のデータから推測すると1000万円前後と推定されます。

ただし、平均年齢や職種構成の違いもあるため、単純比較は難しいのが現状です。東亜道路工業は独立系企業として堅実な経営を続けており、安定した年収水準を維持している点が特徴と言えるでしょう。

東亜道路工業で年収を上げる3つのステップ

東亜道路工業で年収を上げるには、段階的なキャリア形成が重要です。

年収アップの最も確実な方法は、施工管理技士や技術士といった専門資格の取得です。資格手当は月額数千円〜数万円加算され、年間では大きな差になります。

さらに、資格保有者は昇進の際に有利に働くため、キャリアの選択肢も広がります。また、大型プロジェクトでの成功実績は評価に直結し、賞与額にも反映されます。管理職になれば役職給が加わり、年収1000万円超えも現実的になるでしょう。

年功序列の要素が強いため、長期的な視点でキャリアを考えることが重要です。転職を考える場合でも、東亜道路工業での経験と資格は業界内で高く評価されるため、さらなるステップアップの基盤となるでしょう。

東亜道路工業のボーナス（賞与）・評価制度・福利厚生

東亜道路工業は、年2回の賞与と充実した福利厚生を提供しています。

賞与・ボーナス	2.5ヶ月分（約127万円） 年2回（6月、12月）
賞与・ボーナス率	16%
福利厚生	健康保険 / 厚生年金保険 / 雇用保険 / 労災保険 / 財形貯蓄 / 社員持株会 / 福利厚生倶楽部 / 住宅手当、ほか
評価制度	年2回の人事評価（自己評価＋上司評価）

賞与は年2回支給され、業績に応じて変動しますが平均で基本給の2.5ヶ月分程度となります。評価制度は年功序列の要素が強く、勤続年数が重視される傾向にありますが、近年は実力主義の要素も取り入れられているようです。

福利厚生では住宅手当が2〜3万円支給され、社員持株会や財形貯蓄など資産形成の支援制度も整備されています。完全週休2日制で、祝日や土日出勤した場合は振替休日の取得が義務付けられており、ワークライフバランスにも配慮されています。

東亜道路工業の年収に関するよくある質問

東亜道路工業の年収に関してよくある疑問や質問について解説していきます。

1. 総合職とエリア職の年収格差はどれくらい？

総合職とエリア職では、初任給の時点で約2万円の差があり、年収では100万〜200万円程度の格差が生じます。

総合職は全国転勤があり、管理職への登用も優先されるため、40歳時点で760万円程度に達するのに対し、エリア職は地域限定勤務で540万〜670万円程度となります。ただし、エリア職は転勤がない分、生活の安定性が高いメリットがあるといえるでしょう。

2. 残業代は本当に全額支給されるの？

1〜4級の一般社員に対しては、残業代が1円単位で全額支給される仕組みが整っています。

オンライン出勤簿で労働時間を申告し、上司の承認を得ることで適正に支払われます。ただし、5級以上の管理職になると残業代の対象外となるため、役職給でカバーされる形になります。現場の施工管理職では、繁忙期には月30時間程度の残業が発生し、年収を大きく押し上げる要因となっています。

3. 新卒と中途採用で年収に差はある？

中途採用では前職の経験年数と保有資格が考慮されるため、新卒よりも高い初任給が設定されるケースが一般的です。

たとえば、施工管理の経験が5年ある場合は、新卒3〜4年目相当の給与水準からスタートすることが多く、年収で500万〜600万円程度が想定されます。資格保有者であればさらに上乗せされるため、経験とスキル次第では新卒よりも有利な条件での入社が可能です。

4. 職種（事務・技術・技能）による年収格差はある？

職種ごとに賃金体系や年収の「伸び方」が異なります。

事務・技術系は昇進試験の結果が年収を左右し、基幹職への登用で1,000万円を超えていくのが一般的です。一方、技能系は現場での熟練度や残業、交代勤務手当が年収の柱となります。

5. 年収アップで手取りが思ったより増えないのはなぜ？

累進課税による所得税率の上昇と、社会保険料の負担増が主な原因です。

額面が100万円増えても、実際の手取り増は6〜7割程度に留まるのが一般的です。そのため、額面だけでなく、税負担の影響を受けにくい「福利厚生」がいかに充実しているかが、実質的な豊かさを左右します。

6. 競合他社と平均年収を比較する際の注意点は？

平均年齢や職種構成の違いに注目することが不可欠です。

平均年収は若手が多い企業ほど低く見えますが、実際には昇給率が高い場合もあります。表面的な順位だけで判断せず、自分の年齢に近い「モデル年収」や住宅手当の有無、賞与の業績連動幅を確認し、手取りベースの「総報酬」で比較検討することが重要です。

7. 転職時の年収交渉で提示額を上げるポイントは？

自身のスキルが転職先の利益にどう直結するかを、数値で示すことが最も効果的です。

また、前職の賞与や手当を含めた「総年収」を正確に伝え、提示額が基本給ベースなのか、残業代込みなのかを明確にしましょう。自身の市場価値を客観的に提示することが、納得感のある交渉につながります。

8. 残業削減で年収が下がるリスクへの対策はできる？

基本給の推移と、評価制度の仕組みを確認することで対策が可能です。

転職先を選ぶ際は、残業代ありきの体系ではなく、基本給が高く設定され、成果が賞与に反映される仕組みがあるかを重視して選定しましょう。

東亜道路工業の企業概要と事業内容

東亜道路工業の企業概要
企業名	東亜道路工業株式会社
設立年月	1930年11月
本社所在地	〒106-0032 東京都港区六本木七丁目3番7号
資本金	75億8,418万8,930円
公式サイト	https://www.toadoro.co.jp/