【2026年版】鉄建建設の平均年収は916万円｜役職・年齢別の給与・初任給・ボーナス制度を解説

鉄建建設は、平均年収916万円を誇る鉄道工事に強みを持つゼネコンです。JR東日本との繋がりが深く、安定した経営基盤を背景に、近年は大幅なベースアップを実施するなど待遇改善が進んでいます。独身寮や社宅といった福利厚生も充実しており、とくに居住費を抑えながら高年収を目指せる点が魅力の企業です。

この記事では、公式サイトのデータや口コミ、独自調査による情報をもとに、年収や関連する待遇・制度について解説していきます。

鉄建建設の平均年収は916万円

平均年収	平均年齢
916万円 手取り690万円/年 手取り約58万円/月	41.9歳

2025年(最新)の有価証券報告書によると、鉄建建設の平均年収は916万円となっています。前年度の857万円から約58万円の大幅な増加を記録しており、建設業界全体で見ても高い水準にあります。

手取り額は年間で約690万円、月で約58万円前後になります。近年では賃金引き上げの流れもあり、さらに年収水準は向上していく可能性があります。

年収構成（基本給＋残業代＋賞与年2回）

鉄建建設の年収構成は、基本給に残業代・年2回の賞与・各種手当で構成され、とくに現場勤務者は残業代の比率が高い傾向にあります。

年収構成	30歳の例	40歳の例
年収	620万円	692万円
基本給	360万円	396万円
残業代	108万円	120万円
賞与	124万円	144万円
その他手当	28万円	32万円

内訳は、年次による差がそれほどなく、基本給と残業代で合計40万円前後です。あとは年間2回の賞与で＋120万円〜といった構成になっています。また、現場手当や住宅補助などの項目も年間25〜28万円含まれます。

賞与は『2ヶ月分が年2回支給』されていて、給与に占める賞与比率は20％を超えていることになるので、業績によって大きくブレることがわかります。

年度別の平均年収の推移について

鉄建建設の年度別平均年収は、10年間で大きく変動しており、近年では過去最高の水準まで上昇しています。

年度	平均年間給与	平均年齢
2024年度	916万円	41.9歳
2023年度	857万円	41.6歳
2022年度	818万円	41.5歳
2021年度	816万円	41.2歳
2020年度	848万円	41.4歳
2019年度	849万円	41.8歳
2018年度	861万円	42.7歳
2017年度	872万円	43.6歳
2016年度	812万円	44.2歳
2015年度	737万円	44.7歳

推移を見ると概ね右肩上がりで、2016年の737万円から2025年の916万円まで約220万円以上も増加しています。とくに直近数年の伸びは著しく、業界全体の人手不足や業績の安定を背景に、待遇改善が積極的に進められてきたことが推測されます。

平均年齢についても、直近10年で3歳ほどわかくなっており、若手採用に力を入れていることがわかります。2022年から2023年にかけては810万円台で停滞していましたが、2024年以降は一気に850万円を突破し、現在は900万円の大台に乗っている勢いのある会社です。

鉄建建設の平均年収（役職・年齢別）

鉄建建設の平均年収を、役職や年齢別にさらに詳しく見ていきましょう。

# 役職別年収
課長は980万円・部長は1,100万円

鉄建建設では、主任・係長・課長・部長とステップアップするごとに大幅な年収増が見込まれ、管理職層では非常に高い年収も可能です。

役職	年収目安	手取り目安
主任	750万円	580万円前後
係長	820万円	620万円前後
課長	980万円	730万円前後
部長	1,100万円	810万円前後

実際の社員の口コミ

鉄建建設の役職別年収において、もっとも大きな変化となるのが管理職への昇進です。課長クラスに昇格すると年収は980万円前後まで上昇し、1,000万円の大台が見えてきます。部長クラスともなれば1,100万円を超え、他業種と比較しても非常に高い水準となります。

一方、一般職から主任・係長クラスまでは、残業代が年収を左右する大きな要因となっています。基本的には年功序列の風土が残っていますが、近年のベースアップに加え、資格手当や住宅補助などの諸手当もフル活用すれば、額面以上の生活水準を維持することが可能でしょう。

技術職のキャリア形成においては、資格取得は必須です。「一級建築士」や「1級建築施工管理技士」などの国家資格は昇進・昇給の前提条件となっており、取得の有無が評価に関わってきます。

# 年齢別年収
30歳で620万円・40歳で692万円

鉄建建設の年齢別年収は、20代から40代にかけて着実に上昇し、30歳で620万円、40歳で700万円近くに達するのが平均的なモデルです。

年齢	推定年収	推定範囲
25歳	520万円	418万〜659万円
30歳	620万円	494万〜779万円
35歳	650万円	515万〜812万円
40歳	690万円	551万〜870万円

実際の社員の口コミ

鉄建建設における年齢別の年収データを分析すると、25歳時点で約524万円と若手のうちから高い水準にあることが分かります。30代から40代前半にかけては、昇給ペースが緩やかになるという口コミも見られますが、40歳時の推定範囲上限は870万円に達しており、評価や残業時間によってかなりの開きが出るようです。

とくに現場勤務の場合、既婚者に支給される帰省旅費などの福利厚生を含めると、実働ベースの年収がさらに増えるという実態もあるようです。

個人の年収は、職種により差が出る点も特徴です。現場勤務の施工管理職は、現場手当や休日出勤手当の加算により年収が跳ね上がりやすい一方、内勤の設計や事務職は手当が少なく、現場職ほど伸びない傾向にある点に注意が必要です。

# 初任給（新卒1年目の年収）
大卒28万円・院卒30万円

鉄建建設の初任給は近年積極的に引き上げられ、2025年度には大学院卒で30万円、大学卒で28万円という極めて高い水準に改定されています。

入社年度	学歴	初任給	推定年収
2025年度	大学院卒	30万円	約450万〜490万円
	大学卒	28万円	約420万〜460万円
	高専卒	26万円	約390万〜430万円
2024年度	大学院卒	27万円	約410万〜450万円
	大学卒	25万円	約380万〜420万円
	高専卒	23万円	約350万〜390万円
2023年度	大学院卒	25万円	約380万〜420万円
	大学卒	23万円	約350万〜390万円
	高専卒	21万円	約320万〜360万円

実際の社員の口コミ

近年の物価上昇および初任給改善のトレンドを受けて、鉄建建設においても、2024年度以降、初任給が3万円UPされました。これにより、修士修了者の初任給は30万円に達し、新卒1年目からの推定年収も400万円を優に超える水準となります。

さらに専門学校卒や短大卒、高専卒についても26万円以上の月給が確保されており、建設業界のみならず全産業の中でも非常に高い待遇です。口コミにもあるように、これに残業代や夜勤手当が加わるため、実際の支給額はさらに増えることが期待できます。

スーパーゼネコン競合他社との年収比較

鉄建建設の年収を競合他社と比較してみると、スーパーゼネコン各社には及びませんが、業界内で非常に安定した地位にあります。

企業	平均年収
鹿島建設	約1,184万円（41.9歳）
清水建設	約1,011万円（42.4歳）
竹中工務店	約1,032万円（43.1歳）
大林組	約1,140万円（44.0歳）
鉄建建設	約916万円（41.9歳）

鉄建建設の平均年収916万円は、鹿島建設や大林組といったスーパーゼネコン各社と比較すると、200万円程度の差があります。スーパーゼネコンは平均年収が1,000万円から1,100万円を超える水準であり、業界の頂点といえる年収を誇ります。

しかし、鉄建建設も直近の急激な伸びにより、大手ゼネコンに迫る900万円台に到達しており、中堅ゼネコンの中ではトップクラスの待遇です。とくに鉄道分野の安定感は他社にはない強みであり、業績の振れ幅が少ないことが推測されます。

鉄建建設のボーナス（賞与）・評価制度・福利厚生

鉄建建設は、年2回の安定したボーナス支給に加え、独身寮や社宅といった生活面でのサポートが非常に充実しています。

賞与・ボーナス	約140万円（40歳モデル） 年2回（6月、12月）
賞与・ボーナス率	20%
福利厚生	独身寮 / 社宅 / 持株会 / 社員預金 / 財形貯蓄制度 / 社会保険完備 / 帰省旅費（既婚者）、ほか
評価制度	目標管理制度に基づき、 自己申告と面談による評価

鉄建建設の評価制度は、目標管理シートを用いた標準的なものですが、実際の運用は年功序列の側面が強く、普通に勤務していれば平均以上の評価を得られやすい安定感があります。

福利厚生についてはとくに居住支援が手厚く、従業員持株会や財形貯蓄といった長期的な資産形成を支える制度も整っています。居住費の負担が極めて少ないため年収の額面以上に可処分所得が多く、貯金がしやすい環境であるとの声も多いです。

鉄建建設の企業概要と事業内容

鉄建建設の企業概要
企業名	鉄建建設株式会社
設立年月	1944年2月
本社所在地	〒101-8366 東京都千代田区神田三崎町二丁目5番3号
従業員数	11,871名
資本金	182億9,370万円
公式サイト	https://www.tekken.co.jp/